エコフューチャー株式会社


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ゼロ・エネルギー・ビル

ゼロ・エネルギー・ビル

目次

 
建物のゼロエネルギー化

 

近年、世界中で脱炭素化社会に向けた取り組みが加速しており、人々の生活にも様々な変化が生じています。特に、省エネ・再エネの積極的な活用は新たなライフスタイルとして根付いてきており、地球環境への意識の高まりを伺うことができます。そうした中、人の暮らしと密接に関わる建物(家・ビルなどの不動産)自体をゼロエネルギー化しようとする取り組みが進展しています。

ゼロ・エネルギーの概念

ゼロ・エネルギーの概念

 

ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)

「ZEB」とは、ネット・ゼロ・エネルギー・ビルの略称で「ゼブ」と呼ばれます。従来と同等の室内環境を維持しつつ建物全体で消費するエネルギーの収支をゼロにすることを目指した建物のことをいいます。ここでいうエネルギーとは、電気・ガス・油など建物で消費するもの全てを指します。

 

ゼロエネルギーの実現

実際のところ、建物内の活動で電力などを使用しない訳にはいかないため、従来のようにエネルギーの消費は行われます。重要となる点は、省エネによってエネルギーを減らし、創エネによってエネルギーを自ら創り出すことです。収支でゼロにできれば目的の達成となるため、どれだけエネルギーを削減・生成できるかという取り組みが重視されます。

ゼロ・エネルギー・ビルのメリット

ゼロ・エネルギー・ビルのメリット

 

取り組みの効用

ゼロ・エネルギー・ビルの実現は環境保護のために大変重要な施策となりますが、削減事項だけでなく実益としてのメリットも存在します。ステークホルダーごとのメリットがあり、それぞれ別の視点から効用を捉えることができます。

 

ビルオーナー(管理者)

直接的なメリットを受けやすいのがビルオーナーの立場です。第一に、省エネ設備により光熱費などの維持コストを削減することができます。第二に、クリーンイメージの向上からテナントを誘致する際の競争力が増し、営業の効率化に繋がります。企業の環境に対する意識は非常に高まっており、エネルギーの削減は事務所を借りる際に重視される項目のひとつとなっています。

 

テナントを借りる事業者

事業者にとっても、光熱費などの維持コストを削減できるメリットがあります。また、エネルギーゼロの取り組みに参加していることを表明でき、ステークホルダーからの評価にも繋がります。行政からエネルギー削減に繋がる取り組みに対して補助金や助成金が準備されている点もメリットのひとつです。

 

地域住民

建物のテナントにはスーパーマーケットやショップのような小売店もあり、住民の方にとってもメリットがあります。環境を意識したライフスタイルに合わせた購買行動が選択でき、満足度の向上に繋がります。また、創エネの観点から有事(災害など)の際には避難所として活用が認定されている建物もあり、安心感を高めてくれる存在になります。

建物で使用されるエネルギーの種類

建物で使用されるエネルギーの種類

 

電気

建物内での電気は様々な用途に使用されています。主な項目に空調・照明・コンセントがあります。コンセントの使用はOA機器類や電化製品の動力源となり、空調および照明を含めて欠かすことができない設備となっています。

 

ガス

ガスは主に冷暖房や給湯といった用途に用いられています。また、飲食店など厨房を扱う店舗ではガスの設備が一般的であり、欠かすことのできないエネルギーとなっています。

 

油類

寒冷地を中心として、暖房器具を使用する際に灯油や軽油を用いることがあります。石油暖房は速暖性に優れており、停電などライフラインが途切れた場合でも使用することが可能なエネルギーとなっています。

省エネの方法

省エネの方法

 

使途別のエネルギー

省エネを実施する方法は建物の利用目的や規模により異なりますが、一般的に使途別のエネルギーには以下のような種類があります。

 

省エネの取り組み

使途別のエネルギーにおいて、消費の割合から見て最も高いものが「照明/コンセント」であり、次に「熱源」「空気搬送」と続きます。エネルギーを最も多く消費している「照明器具」や「コンセント(家電機器)」において削減の余地が大きいと見做すことが可能です。

 

省エネ例:照明

 

省エネ例:コンセント

 

省エネ例:空調
創エネの方法

日本での取り組み

建物にてエネルギーを生成する方法には、太陽光発電・風力発電・バイオマス発電といった再生可能エネルギーの活用が挙げられます。これには屋上や壁面、外構といった空きスペースを利用してエネルギー獲得の設備を整える必要があります。


ゼロ・エネルギー・ビルを達成している建物のおよそ9割において創エネ活動を行っているとされており、貢献の度合いは大きいということができます。

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